若手従業員のメンタルヘルス問題とその対策
労務サポート（介護）株式会社パーソル総合研究所が行った「若手従業員のメンタルヘルス不調に関する定量調査」によると
多くの若手従業員がメンタルヘルスの問題を経験していることが明らかになりました。
この調査結果は、企業にとって大きな課題となると同時に、対策の必要性を示唆しています。
調査結果の概要
調査対象は、取締役・社長を除く20～69歳の男女計3,025名。
以下は調査結果の一部です。
メンタルヘルス不調の経験割合
- 男性
- 20代：18.5%
- 30代：15.5%
- 40代：14.8%
- 50代：10.2%
- 60代：5.6%
- 女性
- 20代：23.3%
- 30代：15.0%
- 40代：15.6%
- 50代：12.4%
- 60代：8.1%
メンタルヘルス不調経験者の退職率
過去3年以内のメンタルヘルス不調経験者（当時正規雇用者）のうち、勤務先を退職したのは、25.3％。
20代は35.9％と他年代と比べて多く、退職しています。
- 20代：35.9%
- 30代：20.1%
- 40代：22.7%
- 50代：19.2%
- 60代：22.8%
年代別拒否回避志向（1～6ポイント）
近年強まっている若者の特徴と指摘される、以下5つの志向は、若年層ほど高い傾向があります。
- 一目を気にする
- 受け身の姿勢
- 失敗への恐れ
- 怒られたくない
- 対立回避
他者からの否定的評価を避けたい志向が背景にあると考えられるため
調査では、これら5つの志向を「拒否回避志向」と定義しました。
拒否回避志向が高いと、上司などからの叱責でストレス反応が高まりやすいのです。
- 人目を気にする
- 20代：4.2
- 30代：4.1
- 40代：3.9
- 50代：3.9
- 60代：3.7
- 受け身の姿勢
- 20代：3.9
- 30代：3.8
- 40代：3.6
- 50代：3.7
- 60代：3.5
- 失敗への恐れ
- 20代：4.1
- 30代：4.0
- 40代：3.9
- 50代：3.9
- 60代：3.6
詳細な調査結果についてはこちらをご覧ください。
なぜ社労士に相談するべきか
企業におけるメンタルヘルス問題は、従業員のパフォーマンスや職場の雰囲気に大きな影響を与えます。
特に若手従業員においては、メンタルヘルス不調が退職に直結するケースが多く見受けられます。
社労士は以下の点で大いに役立つ存在です。
- 法的アドバイス：労働法に基づく適切な対応策を提案。
- メンタルヘルス対策の計画：予防策や支援体制の整備。
- 従業員のサポート：メンタルヘルス不調を抱える従業員への適切な支援。
今、企業がメンタルヘルス対策を積極的に進めることが求められています
パーソル総合研究所の調査結果を参考に、より良い職場環境を築いていきましょう。
